プロフィール

データ事業局データソリューション営業部
T.K.
金融機関での営業を経て、2018年4月に東洋経済新報社に中途入社。入社以降、国内外の機関投資家、資産運用会社、ヘッジファンド、大学等の教育機関向けのデータベース販売業務に従事。
データ事業局データソリューション営業部
T.K.
金融機関での営業を経て、2018年4月に東洋経済新報社に中途入社。入社以降、国内外の機関投資家、資産運用会社、ヘッジファンド、大学等の教育機関向けのデータベース販売業務に従事。
東洋経済新報社に入社した理由や、決め手について教えてください。
経済情報に特化した出版社ならではの貴重な経験を積むことができる、と考えたからです。特に『会社四季報』は前職の金融機関時代から身近な存在で、日頃から「どうやって4,000社に近い上場企業に取材し、情報収集しているんだろう?」と疑問に思っていました。
募集されていたデータ事業局では、『会社四季報』に関する業務も多く、企業の経営部門・IR部門の方々、金融機関のリサーチ部門・資産運用部門の方々など、幅広い分野の方々と接点を持つことができると聞き、「これほどまでに知的好奇心を満たしてくれる職場はなさそうだ」と思い、入社を決めました。
担当している仕事は何ですか。
私が所属するデータソリューション営業部では、国内外の金融機関や大学等の教育機関に向けて、東洋経済が保有するデータベースの活用を提案しています。データベースには色々な種類があるのですが、金融機関の方々には日本株の投資判断のための情報として、大学等の研究者の方々には論文執筆のための材料としてご利用いただくことが多いです。
最近のトレンドとしては、ヘッジファンドやプロップファーム等の海外顧客向けの提案営業にも注力していて、年に数回、ニューヨークやロンドン等の金融の本場で開催される商談会に参加し、現地のヘッジファンド等に東洋経済のデータベースを紹介しています。商談相手のほとんどは、大学や大学院で金融工学やコンピューターサイエンスを専攻されたような方々で、高度な技術を用いて資産を運用しています。データソリューション営業部という部署名にある通り、”営業”が主な職務ではありますが、このような方々から、新商品開発につながる業界最先端の情報や、ニーズを聞き出すことも大事な仕事だと考えています。
仕事のやりがいは何ですか。
わずかではあるかもしれませんが、自分の仕事が日本の資本市場の活性化に役立っている、と感じています。大きなことを言うようですが、これまで日本の株式市場に興味をもっていなかったニューヨークやロンドン等のヘッジファンドの方々が、当社のデータベース購入をきっかけに日本株への投資を始めてくれるとすれば、多少なり市場が活性化した、と考えて良いと思っています。市場参加者によって立場が異なるので、取引のプレーヤーが増えること=良いこと、と一概に言い切ることはできませんが、市場活性化によるプラスの影響はとても大きいものと考えています。
仕事で大事にしていることについて教えてください。
営業部門の役割として会社の利益のために最善の努力をする、というのはもちろんのことなのですが、「自社だけでなく取引先の方々、ひいては社会全体にとっても役に立つ仕事ができているか?」ということを真摯に考えるようにしています。自社のみに利益となるようなビジネスは長続きしないと思いますし、何より東洋経済の企業理念にも掲げる”健全なる経済社会”にも反すると思います。
相手(取引先の方々)の目線に立って考えるということは、言うは易しなのですが、高いレベルで実行するとなると難しいことです。特に海外ヘッジファンドのポートフォリオマネージャーのようなその道のプロフェッショナルの方々と同じ目線で話をしようとすると、ファイナンスの知識、投資環境のトレンド、データベースやITに関する知識など、色々なことを学ぶ必要があります。全ての要素を満たすことはとても難しいですが、できるだけ取引先の方々の考えや求めることを理解できるよう、学び続けることも大事なことだと考えています。
働く環境や職場の雰囲気はどうですか。
とてもフランクな雰囲気で遠慮なく誰にでも話しかけることができます。私が所属するデータ事業局は社内では寡黙な雰囲気、と言われることがありますが、実は話好きの方が多く、仕事のことで質問をしても、一を聞けば十まで丁寧に教えてもらえることがよくあります。
また、部活動などを通じて他の局の方々と交流をもつことができます。私の場合は、サウナ部に所属していて、部員の皆さんと一緒にサウナに行って汗を流し、その後に居酒屋で一杯、といった活動をしています。(その他にも色々な部活動があります。)
東洋経済新報社の魅力は何でしょうか。
なんと言っても魅力的で優秀な人材がたくさんいることだと思います。社員数はそれほど多くありませんが、専門分野に精通した人、知的好奇心旺盛で話題も豊富な人、ITのスペシャリストなど、バラエティーに富んでいます。概して、話好きな人が多いので、部署を超えて、遠慮なく話をすることができます。
また、1895年から続く歴史に裏打ちされた”企業・人とのつながり”も他社には真似ることのできない財産だと思います。営業として、海外の方から「なぜ東洋経済は独自に上場企業に調査をすることができるのか?(調査への回答には時間も手間もかかるのに、なぜ調査回答に協力を得られるのか?)」と問われることが頻繁にありますが、この質問に対し、「130年にわたって真摯に企業・人と向き合い続けて築き上げた信頼関係があってこそ独自調査を行うことができます。」といつも説明しています。自社のことを褒めちぎるのも恥ずかしいですが、「偉大な先人たちが残した財産のおかげで良い仕事ができているな」と日々感じています。
所属・役職は取材時時点のものです。